AI投資ランキング
| 順位 | 名前 | 内容 |
|---|---|---|
| １位 |
米ルネッサンス・テクノロジーズ |
米ルネッサンス・テクノロジーズ（Renaissance Technologies／略称：ルネ）は、AIを駆使したヘッジファンドの先駆けだ。膨大なデータを収集し、AIで有意な統計を見つけ出して予測を立てる方法を用いる。本社は米国ニューヨーク。 天才数学者ジム・シモンズ氏が創業ルネッサンスは、天才数学者ジム・シモンズ氏によって1982年に設立された。 世界の一流科学者が在籍物理学、数学、統計学、天文学など様々な分野で博士号を取得した世界の一流科学者たち数百人が在籍している。ビジネススクールの卒業者（MBA）を雇用しないことで有名だ。 AI系ヘッジファンドの先駆け投資対象は世界中の資産市場。優れたパフォーマンスを続けている。旗艦ファンド「メダリオン・ファンド」などが有名。 クオンツ＆超高速取引投資手法は、統計的に投資判断するクオンツ分析が基本。数理的に解析されたモデルで短期売買を繰り返すことが特徴だ。「超高速取引のパイオニア」と呼ばれる。 シモンズ氏の経歴創業者ジム・シモンズ氏はユダヤ系。正式なは「ジェームズ・シモンズ」。マサチューセッツ州の靴工場の主の息子として生まれた。 ３歳で数学者を目指すシモンズは３歳の頃から数学者になりたかったという。マサチューセッツ工科大学（MIT）に入学し、その後カリフォルニア大学バークレー校で数学を学び、MITとハーバード大学で教鞭を取った。 数学界のアカデミー賞２人の息子を事故で失うという不幸に見舞われた。それでも自己研鑽に励み、アメリカ数学会から幾何学貢献者に贈られるヴェブレン賞（数学界のノーベル賞あるいはアカデミー賞と呼ばれるフィールズ賞受賞者も多く含まれる）を受賞した。 ソロス氏に勝ち、世界１位1982年の創業当初は120億ドルの運用資産でスタート。主力の「メダリオン・ファンド」の1988年から1999年までの累積投資収益率は、なんと「2478％」。ジョージ・ソロス氏のクオンタム・ファンドの1710％を大きく上回り、断トツで世界１位だった。 報酬１兆円シモンズ氏の運用者としての全盛期だった2005～2009年の5年間では１兆円近い報酬を受け取った。 進化を続けるアメリカのヘッジファンドのAIは、数学を駆使して金融市場の動向を予測し、多額の利益をもたらしている。 複数の金融商品の価格差を突くその歴史は、複数の金融商品の価格差を突いた原始的な取引から始まった。 次第にランダムに見えるチャートから特定のパターンを見破る洗練された分析に進化した。 秘密の計算式その心臓部ともいえる数学のアルゴリズムは、いわば利益を生み出すための「秘密の計算式」である。 日本株にも投資ルネッサンスは、日本の株式相場にも多額の投資を行ってきた。例えば2009年1月にダイワボウホールディングス（3107）、2010年4月に鬼怒川ゴム工業（5196）やJUKI（6440）、黒崎播磨（5352）、2010年7月にOKK（6205）を手掛けた。2011年には、ルック（8029）の大株主に突如として浮上し、大相場を演じるきっかけを作った。 86歳で死去なお、ジム・シモンズ氏は2024年5月10日に死去した。享年86歳。ご冥福をお祈りします。 出典・参考：ヘッジファンド ランキング |
| ２位 |
プレナス投資顧問 |
プレナス投資顧問（社長：坂田博氏）は、AIを活用して株式を選別する投資アドバイザーである。 投資助言会社として金融庁に登録されている。 AIの予測技術プレナスでは投資の助言を行うにあたって、人工知能（AI）の予測技術を武器にしている。 ビッグデータ（大量データ）解析を得意とするAIが、大量の上場株の割安度を監視する。 金融工学に基づく精緻な分析によって、有望な銘柄を発掘することを目指しているという。 AIは機械学習を重ねており、銘柄の選別力が向上する傾向が見られている。 「思い込み」がない株投資では情報の収集力や処理スピードが勝負を左右する。 しかし、人間の能力には限界がある。 AIならば人の何千倍ものデータを集めて瞬時に分析できるので有利だ。 また、AIは人間のように感情や思い込みの影響も受けない。さらに、継続的な機械学習によって、予測精度の向上も期待できる。 人間ならではの助言Hitomi AIなど既存のAI銘柄選定ツールの多くは、利用者の資産規模や人生プランを考慮する機能がなかった。これらのツールは、投資顧問ではなく、テクノロジーを提供する技術サービスの形態をとっている。 しかし、プレナス投資顧問は、金融庁に登録された投資助言業である。AIツールを使いながら、証券アナリストなどの専門家、顧客の資産規模や人生設計をふまえて、人間ならではの提案・助言を行う。 米国型スタイル米国では、対面型とロボアドバイザーのハイブリッド型の投資相談が主流になっている。 プレナス投資顧問は、このような米国型である。 新興フィンテックプレナスは、投資助言会社であると同時に、新興フィンテック企業でもある。 海外には類似のフィンテック企業が多く存在し、成長している。 海外の類似企業プレナスのようなAIと金融を融合させたフィンテック企業には、以下のような例がある。
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| ３位 |
SBI証券
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ロボアドAIを使った投信一任サービス。いわゆる「ロボアド（ロボアドバイザー）」である。運用までのプロセスを、ネットで完結することができる。 1年で300億円集める2022年3月開始。１年未満で預かり資産300億円を突破するなど、大きな反響を呼んだ。アカウント数も早々に5万件を超える実績を出した。 傘下のFOLIOのシステムを採用SBIグループの「FOLIO（フォリオ）」のシステムを使っている。顧客のリスク許容度の測定やポートフォリオの作成・運用において、独自のアルゴリズムが用いられている。SBI証券の口座からそのまま投資を始められる。 手数料手数料は、0.66%（年率・税込）になっている。
ラップ口座とはラップ口座とは、投資家が金融機関に運用を一任するサービスである。金融機関と投資一任契約を結び、資産運用をまかせる形態となる。 ロボアドとはロボアドとは、投資家一人ひとりに自動で最適なポートフォリオを提案するサービスである。人にかわってコンピューターが資産運用を指南する。 リスク許容度を判定具体的にはまず、パソコンなどでロボアドが出す複数の質問に答え、リスク許容度を判定してもらう。 例えば「臨時収入が入ったら、どうする」との質問に対して「全額貯金」と回答すると、安定性重視の運用が向いているとロボアドが判定する。 これをもとに株や債券などの過去の値動きから将来のリターンを予測し、それぞれの顧客に合ったポートフォリオを自動で作ってくれる。 「お任せ型」と「アドバイス型」一般的に、ロボアドは「お任せ型」と「アドバイス型」に大別できる。 お任せは業界で投資一任運用型と呼ばれる。顧客が運用会社と投資一任契約を結び、市場環境が大きく変わると自動的に売買して資産内容を見直してくれる。 銀行で買うなら「SBIラップ・クロス（×）」もSBIラップの姉妹商品として「SBIラップ・クロス（×）」もある。対面型のファンドラップだ。2222年10月からSBI新生銀行を通じて提供を開始した。 ダイナミックな資産配分個人のリスク許容度に応じて5つの運用スタイルから1つを選べる。相場環境に応じてダイナミックなアロケーション（資産配分）をする点が特徴。一つの口座で複数の商品を併せ持って運用できる仕組みになっている。 |
| ４位 |
米ツーシグマ |
米ツーシグマ・インベストメンツ（Two Sigma Investments）はAIを駆使して大成功しているヘッジファンド。ビッグデータを集め、機械学習で分析する。市場のサインを読み取り、最終的な意思決定やリスク管理もAIが行う。 市場平均を超える高いリターン株式やその他の証券の値動きを予測できるパターンを見い出すのが得意だ。市場の平均を超える高いリターンを出している。 ジョン・オーバーデックとデビッド・シーゲルが創業ジョン・オーバーデック氏とデビッド・シーゲル氏が、2001年に設立した。オーバーデック氏は数学五輪の銀メダリストで、米有力ヘッジファンド「DEショー」の出身。一方、シーゲルはコンピューター科学の専門家。 主に米国株主要な運用対象は米国株式市場だ。AIが分析する情報は、株価の過去データ以外に、ニュース、財務諸表などの公表数値、さらにSNSなどに及ぶ。 多数の運用モデルをAIで稼働こうした情報を基に多数の運用モデルをAIで同時に走らせている。具体的には、株価の動きに関する伝統的なテクニカル分析をするモデル、人間の株式アナリストのように財務指標などの分析から投資銘柄を探り出すようなモデルまである。AIが各モデルを使って株価の動きを予想する。 ウエート付けも人工知能でさらに、別のアルゴリズム（問題を解くための手法・計算法）を使って、各モデルの過去のパフォーマンスを考慮したウエート付けをして、取引戦略をまとめる。 リスク管理ソフトで最終判断最終的にはリスク管理ソフトが、ポートフォリオ（運用資産全体）に与えるリスクをチェックし、最終的な取引の意思決定を下す。つまり洗練された多様なAI技術が高いパフォーマンスに直結しているのだ。 出典・参考：AIレフェリー |
| ５位 |
マネックス証券
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「オンコンパス（ON COMPASS）」シリーズは、「投資一任型」のロボアド。投資判断や売買などの資産運用・管理のすべてを顧客に代わって行う。診断・提案から運用までが自動化されている。 「オンコンパス」シリーズの一つが、「オンコンパス・プラス（ON COMPASS+）」である。2022年7月に開始した。 対面型が人気この「プラス」は対面型だ。マネックス証券などの窓口で取り扱っている。2016年9月から始まった元祖「ON COMPASS」は、オンライン完結だったが、その派生商品としてプラスが生まれた。 プレナス投資顧問もそうだが、やはりAIだけに頼るのでなく、人間が判断に絡んだ方が、ユーザーの評判が良くなる傾向がある。 IFAが助言マネックス証券と契約している10社の金融商品仲介業者（IFA法人）に所属するアドバイザーが、対面業務を担当する。デジタルと対面の長所を取り入れた形だ。顧客一人一人のニーズに合わせて、よりきめ細かい資産運用を行えるというメリットがある。 口コミ・評判「プラス」に関しては、以下の２点が口コミで評判だ。
商品開発と運用は、グループ会社の「マネックス・アセットマネジメント」が行っている。 顧客の資産運用に関する目的・意向に沿って、一人一人に適した資産運用計画を提案する。ライフプランに合わせて、多様なスタイルの資産計画を行うことができ、資産形成世代から退職世代まで幅広い層の利用が可能となる。 アフター・フォロー資産運用計画のコンサルティングは、コンサルティングツールを活用してIFA法人のアドバイザーが行い、顧客の不安や悩みに応える。運用開始後も、アドバイザーによるアフター・フォローを行うのが特徴である。 |
| ６位 |
お金のデザイン
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ロボアドによる投資一任サービスを提供する。運用資産の合計残高は2000億円を超えている。 提供会社は「お金のデザイン」。2013年3月に設立された。創業者は、谷家衛（たにや・まもる）氏と廣瀬朋由氏の２名である。 創業者・谷家衛（たにや・まもる）谷家衛（たにや・まもる）は、東京大学法学部を卒業して、1987年に新卒でソロモン・ブラザーズに入社した。なんと、あのマネックス創業者の松本大（おおき）氏と同じ年に東大法学部を卒業し、同じ年にソロモンに入社したのだ。松本氏は親友だという。 末永徹氏も同期ちなみに、同じく東大法学部からソロモンに入り、退社後に優れた内幕本を書いた作家・末永徹氏も同期入社である。 マネックス松本大氏の同期ソロモンでは、松本氏と同じく、ジョン・メリウェザー氏のもとで債券先物トレーダーとして活躍した。伝説の日本人トレーダー、明神茂氏の部下でもあった。 米ヘッジファンド「チューダー」へソロモンがシティグループに買収されると、ヘッジファンドの米チューダーに移籍。日本でチューダーの支店を立ち上げた。 和製ヘッジファンド「あすか」創業その後、マネックス創業していた松本氏から、初期段階のマネックスへの投資を誘われた。これをきっかけに、ベンチャー投資の道へと進んだ。2002年、和製ヘッジファンド「あすかアセットマネジメント」を創業した。 「ETFラップ」を商標登録谷家氏と廣瀬氏は、円安とインフレに対応できる投信ラップの開発に力を入れた。その結果、「ETFラップ」という商品が誕生した。これにより、お金のデザインは日本初の「上場投資信託（ETF）」特化型の投資一任運用会社となった。 「ETFラップ」という言葉は、2015年1月16日付で商標登録された。 京都大学の教授が監修ポートフォリオ構築には、資産運用研究の第一人者である加藤康之教授（京都大学大学院経営管理研究部教授）が監修した運用手法を使用した。 お金のデザインが提唱する「新・財産三分法」に基づいて、オンライン上で顧客一人一人のライフサイクルに合わせてプロファイリングを行い、それぞれのニーズに合ったポートフォリオを提案する。 2016年2月から、「THEO（テオ）」という商品名で、個人投資家向けに販売を開始した。2017年4月に提携先の銀行や証券会社などの販売チャネルを通じて販売する「THEO＋（テオプラス）」も始めた。 これに先立つ2014年9月に金融商品取引業者（投資運用業および投資助言・代理業）の登録を行った。2014年10月に営業開始。 東大と京大の系列ベンチャーが出資2014年5月、ベンチャー・キャピタル（VC）から出資を受けた。出資を行った主なVCは以下の通り。
山辺僚一社長設立以来、創業者の一人である廣瀬朋由氏が自ら社長を務めていたが、2017年3月、廣瀬氏が副会長となり、後任社長に中村仁（じん）氏を昇格させた。中村仁は、ストックジャパンの河端哲朗社長と同じく野村證券出身。当時35歳だった。しかし、この体制は3年しか続かなかった。2020年7月、中村氏は退任し、後任社長に山辺僚一（やまべ・りょういち）氏が就いた。山辺氏は米運用会社ブラックロック出身。 |
| ７位 |
FOLIO
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FOLIO ROBO PRO（ロボプロ）は、2020年1月に開始。ロボアドの一種である。開始から3年間の実績は39・5％増だった。たいへん良好な成績である。 AIを活用し、資産配分を大胆に見直すのが特徴。景気循環、相場の予測、金融環境の変化に迅速に対応できる。 世界各国の株式、債券、通貨、銅や原油など、40以上の指数を利用し、2000種類以上の特徴量を計算する。 例えば2022年1月は米国株式の保有をゼロにして、新興国株を49％、金を30％の比率にした。米国株が大きく値を下げた2018年末の状況と酷似しているとAIが判断したからだ。 一方で2022年7月は米国株50％、不動産21％と強気の投資配分に切り替えた。 2022年は欧米当局がインフレ抑制のために政策金利を大幅に引き上げたため、世界株式はマイナス成長だった。しかし、ロボプロは1.6％のプラスを確保した。 姉妹商品
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| ８位 |
ウェルスナビ
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日本最大のロボアド・サービスである。 創業者はエリート官僚出身の柴山和久（しばやま・かずひさ）氏。将来を考えずに財務省を辞めた後、転職活動で人生は変わった。書類選考で落とされ、ようやく面接にたどり着いてもことごとく不採用。「自分には存在価値がないのでは」と思うようになったころだ。預金はどんどん減って、残高は8万円になった。 起業のきっかけは、財務省からマッキンゼーに転職した後、2014年秋までの1年間、ウォール街で機関投資家をサポートしたことだ。10兆円の資産運用のアルゴリズム開発に携わった。結局、ただの数式だった。 投資、運用の王道「長期・積み立て・分散」を広めたい。これを正しく行うためには高度な知識と膨大な手間がかかる。その経費を預かり資産の手数料でまかなうためには、高額資産を持つ富裕層でなければ見合わない。AIによる自動化で、コストを削減した。 もう一つ、大きいきっかけがある。13年のクリスマスだ。米国の妻の母から「私の資産を運用してほしい」と頼まれた。見ると、既に数億円ある。普通の会社員がなぜ、と驚くと、「会社の福利厚生で、プライベートバンクを使うことができただけよ」とさらりと言う。芝山氏の両親は、バブル崩壊で運用をやめてしまった。同じような職歴、収入だったはずなのに30年後、資産の差は10倍以上。義母は投資の知識があったわけではなく、投資が身近か、そうでないかだけの違い。そんな理不尽なことはないと思ったという。 芝山氏の略歴1977年群馬県生まれ。筑波大学附属駒場高校、東京大学法学部、米ハーバード大学法科大学院、仏ビジネススクールINSEAD卒業。2000年大蔵省（現財務省）入省。2006年英財務省に出向し、日英で国家予算、税制、金融、国際交渉を担当。2010年マッキンゼー入社。2015年ウェルスナビ創業。ニューヨーク州弁護士。 |
| ９位 |
三井住友銀行
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| 10位 |
大和証券
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| 11位 |
楽天証券
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松井証券
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